今、公立小中学校の通常学級中6.5%の子どもが発達障がいなのではといわれています。
これは、40人学級で1クラスにつき2~3人の割合です。 (※文部科学省調査結果)
10年前の同調査と比べて0.2%増えています。

また、診断名はないのですが、不器用だったり、乱暴だったり、本人や親の問題だと誤解されることも多い、 「発達障がいグレーゾーン」といわれる「配慮を要する子ども」も同じように増えています。

小学校入学前の就学時健診で突然「発達障がいの疑いあり」を言い渡されることも多い、「発達障がい」「配慮を要する子ども」への診断。

どうして、誰かもっと早くに教えてくれないの？
病院で今までアドバイスされたこともないのに・・・

日本は海外と比べ、発達障がい療育への理解が遅れています。
制度の整備も、まだまだこれからです。

なるべくなら、早くに療育を進めることが、効果を高めるともいわれていますが、ジャッジしてきちんと伝えることのできる人材、法律、判断基準が整っていないのが現実です。

治らない。発達障がいは不治の病。
そんな言葉を投げる残念な人もいます。

でも、効果がある可能性はあります。
アメリカでめざましい効果を上げている「ABA」という療育方法が、希望と未来を開く鍵になります。